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ICFで真のニーズ把握を 厚労省 活用呼びかけシンポ 評価の簡易化必要の声も

<シルバー新報 12月21日号>

厚生労働省は13日、日本診療情報管理学会との共催でICF(国際生活機能分類)の医療・介護現場での活用方法などを紹介するシンポジウムを開催した。「生きること」全ての側面を評価するICFは、多職種の協働、患者本人の真のニーズ把握に役立つことが改めて強調された一方、評価の難しさなど実用化に向けて課題も指摘された。
ICFは世界保健機構(WHO)が2001年、それまでの障害の捉え方を根本から変える概念として採択した。以来、日本ではICFを医療・介護の現場で活用を進めるための研究が続けられている。