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介護も「DPC」で質の評価を 急性期医療から介護まで、松田教授が提案

<シルバー新報 1月18日号>

全老健 個別性重視の報酬体系に関心
急性期入院医療を対象に導入されている診療報酬の包括評価制度「DPC(Diagnosis Procedure Combination」。産業医科大学の松田晋哉教授が、この考え方を介護サービスの質の評価にも導入することを提案している。15日から2日間、都内で開催された全国老人保健施設協会(全老健、木川田典彌会長)のセミナーで紹介した。急性期医療から介護までの全サービス過程をDPCで評価できるようになれば利用者の個別の状態像の変化を切れ目なく評価することができるという。利用者の重度化、施設機能の多機能化が進む中で、在宅復帰率などでひとくくりに質の評価を行う難しさを感じている老健施設の関係者は多く、新たな報酬体系につながる可能性も高いと関心を寄せていた。