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福祉系サービスとの連携強化へ 日本作業療法士協会

<シルバー新報 6月28日号>

生活行為管理指導」の創設提案
日本作業療法士協会(中村春基会長)が2012年度に行った調査研究事業で、福祉系職種との連携強化のためにOTによる生活行為管理指導を創設することを提言している。同会が強力に推進している「生活行為向上マネジメント」について通所介護での効果検証も行った。科学的な効果は確認できなかったが、介護職との視点の差はくっきり。「自立支援型」のサービスが求められる中で、今後、OTの存在感が増しそうだ。