医療と介護をつなぐケアマネに求められるオールマイティな素養

医療と介護をつなぐケアマネに求められるオールマイティな素養

末次 香代子 氏|介護支援センター「ふれあい」

北九州・門司区の安藤内科・循環器科医院は、1997年のデイケアサービス開始を端緒に居宅介護支援事業を展開する。その介護支援センター「ふれあい」の管理責任者を務める末次香代子氏は、介護支援専門員として同所の事業を牽引する傍ら、門司区介護サービス事業者連絡会会長の任にも尽力している。医療職出身の末次氏に、医療の立場から見た介護のあり方、これからの介護支援専門員に求められるものは何かを伺った。

医療と介護をつなぐケアマネに求められるオールマイティな素養
医療法人 安藤内科・循環器科医院 介護支援センター ふれあい
1993年開院。97年にデイケアサービスを開始、2000年4月の介護保険制度スタートとともに居宅介護支援事業を展開する。院長を含む11名のスタッフのうち、介護支援専門員2名と5名の介護職スタッフが介護支援事業に従事。

 

医療と介護の連携──ケアマネの苦手意識を払拭することが第一

int004_fureai_kiji2「ケアマネジャーの資格を取ったとはいえ医療職出身なので、福祉関係の制度や考え方をまったく理解していませんでした。ともかくサービスが滞ることなく、安心して利用してもらえるようにすることに専心していました」。末次氏は、居宅介護支援事業を始めた当時をこう振り返る。
 
末次氏は、安藤内科・循環器科医院の開院と同時に北九州中央病院のICU看護師長から転職した。院長から強く請われてのものだったが、訪問看護サービスを行うことを条件にした転職だった。訪問看護を続けていく中で、介護者である家族の負担が大きいことを実感、97年に院長に強く要望してリハビリと介護のためのデイケアサービスを立ち上げた。当初、定員10人でスタートしたデイケアは、介護保険制度スタートとともに定員20人に拡大してきた。
 
末次氏自身は、「訪問看護やデイケアで患者さんに関わってくると、ケアマネジャーとして在宅での生活支援をしていく必要がある」という思いから、第1回の介護支援専門員実務研修受講試験で資格を取得した。その後、日本ケアマネジメント学会の認定マネジャーとなり、現在は主任介護支援専門員として門司区のケアマネジャーのスーパーバイザー的な役割を果たすとともに、門司区介護サービス事業者連絡会の会長も務めている。
 
末次氏がケアマネジャーの仕事を始めて感じたことは、医療系出身であるがゆえに要介護状態の背景となる疾病管理や機能訓練などを優先しがちになり、利用者の生き甲斐を考えるといった福祉的な視点がなかったことだという。
 
「例えば、福祉系出身のケアマネジャーは利用者の生き甲斐作りを重視して趣味活動などを考えますが、私にはそうした福祉的な意味でのQoLを高めるという視点が少なかったと感じます。その頃に助けてもらったのが、ケアマネジャーのグループでした。福祉職出身のケアマネジャーからアドバイスを受け、勉強させられることが多々ありました」(末次氏)。
 
その反面、現在圧倒的に増えた福祉系出身ケアマネジャーから医療的なアドバイスを求められることが少なく、苦手意識をそのままにしている傾向があると末次氏は苦言を呈する。
 
医療と介護の連携の重要性は、医療および介護にかかわる誰もが認識しているといっていい。医療と介護との連携では、かかりつけ医とケアマネジャーとがキーパーソンである。かかりつけ医とケアマネジャーとが連携を図ることによって、利用者・患者は安心した在宅生活が送れるようになる。ところが、実際にはその連携が直線的に進んでいかないのが現状という。その1つの原因として、ケアマネジャーが医師や看護師とのやり取りを苦手として、密接なコミュニケーションを欠いているという指摘もある。
 
「医師やケアマネジャー、ソーシャルワーカーなどが集まって医療と介護の連携に関してグループディスカッションをやると、いつもケアマネジャーが医師から指摘されるのは、『病院に足を運んでいない』ということ。一方、ケアマネジャーからは、『会いに行っても何を聞いたらいいかわからない、医療的な話が理解できない』という声がとても多い。もちろん、医療機関に連絡をとっても忙しいという理由で時間を作ってもらえないという話も多いのですが、なかには話に来てほしいというドクターがいるにもかかわらず、そこへも足を運んでいないケアマネジャーがいることは非常に問題です」(末次氏)と嘆く。
 
末次氏はケアマネジャー成り立ての頃、自分に不足している知識や考え方について積極的に仲間に助言を求めた。同様に、「ドクターとのやり取りでどうしたらいいかわからなければ、いつでも聞きに来てほしい。わかることは教えますし、ドクターと話をすることが不安なら同行してもいい。ともかく自分自身でアクションを起こしてほしい」(末次氏)と訴える。

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